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会員向け（無料）
申し込み期限 2025年04月30日 (水)
2025年04月01日 (火) ～2025年04月30日 (水)
金融機関の資産評価と管理～これまでの銀行与信を振り返り、今後の与信管理・資産評価を考える～（WEB受講）
対象会員：
プレミアム 全国会員 大阪会員
講師：
堀内伸之 氏（あおぞら地域総研株式会社 取締役社長）
1966年生まれ 愛媛県出身、1990年 東京工業大学社会工学科卒、日本債券信用銀行入行（2012年 資産査定部長、2017年 高松支店長、2020年 名古屋支店長）、2022年 あおぞら地域総研社長 現在に至る
日本債券信用銀行の経営破綻（1998年12月）の前から資産査定部署に配属、その後約20年間近くに渡り、あおぞら銀行の資産査定、信用リスク管理、償却引当業務に従事。金融庁検査や日銀考査の主たる対応者としての役割を担う。あおぞら銀行の会計監査人であるトーマツを始め、多くの大手監査法人とも接点を有する。
その後、高松支店、名古屋支店にて金融法人、事業法人、並びにリテール営業を経験。2022年からあおぞら地域総研の社長に就任し、主に地域金融機関向けに事業性評価の取組や、地方創生業務に関するアドバイザリー業務を行う。
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会員向け（無料）
申し込み期限 2025年05月20日 (火)
2025年04月01日 (火) ～2025年05月20日 (火)
英文財務諸表の見方・分析のポイント（全２回）（WEB受講）
対象会員：
プレミアム 全国会員
講師：
■津田 宗一 公認会計士（有限責任 あずさ監査法人 第1統轄事業部所属 テクニカル・ディレクター）
慶応義塾大学法学部卒。広告代理店、放送局、自動車部品メーカー等の日本基準及びIFRS監査に従事。またIFRSコンバージェンス支援、J-SOX導入支援、上場支援等のアドバイザリー業務にも従事。著書として、「株式上場の実務ガイド Q&A」（中央経済社／共著）
■小川 紀久子 公認会計士（有限責任 あずさ監査法人 企業成長支援本部所属 テクニカル・ディレクター）
早稲田大学商学部卒。上場会社の監査の他、上場支援業務、財務デューデリジェンス業務、VCファンドの監査に従事。経理担当者に向けた、会計についてのわかりやすさを意識したセミナー開催等に注力。著書として、「株式上場の実務ガイド Q&A」（中央経済社／共著）
■松岡 真吾 公認会計士（有限責任 あずさ監査法人 企業成長支援本部所属 マネジャー）
関西学院大学 社会学部卒。上場会社、上場準備会社の日本基準及びIFRS監査に従事。また、財務デューデリジェンス業務、IPOやIFRSコンバージェンス、J-SOX導入等のアドバイザリー業務にも従事。 -
会員向け（無料）
申し込み期限 2025年05月20日 (火)
2025年04月01日 (火) ～2025年05月20日 (火)
与信管理のための財務分析手法と実務上の留意点～各種指標の整理と事例研究～（全２回）（WEB受講）
対象会員：
プレミアム 全国会員 大阪会員
講師：
伊庭 壮太郎 公認会計士（伊庭壮太郎公認会計士事務所 代表）
2013年公認会計士登録。大手監査法人にて監査業務に従事後、グループ内のアドバイザリー事業会社にて不祥事の再発防止体制の支援を含む内部管理体制の調査、ビジネス・デューデリジェンス、合併関連PMI、システム導入支援等、多様な業務に従事。内閣官房行政改革推進本部事務局への出向時には、行政事業レビュー及び公益法人等に造成された基金の点検等に従事。2024年5月、伊庭壮太郎公認会計士事務所を開設。同時に株式会社ROLEUPディレクターに就任。 -
会員向け（無料）
申し込み期限 2025年04月14日 (月)
2025年03月03日 (月) ～2025年04月14日 (月)
総合解説･会社法決算書の基本と実務（全２回）（WEB受講）
対象会員：
プレミアム 全国会員 大阪会員
講師：
太田 達也 公認会計士（太田公認会計士事務所）
昭和56年慶應義塾大学経済学部卒業。第一勧業銀行（現みずほ銀行）勤務を経て，昭和63年公認会計士第2次試験合格後，太田昭和監査法人（現EY新日本有限責任監査法人）入所。平成4年公認会計士登録。現在、会計、税務、法律などの豊富な実務経験・知識・情報力を活かし、各種実務セミナー講師として活躍中で、実務に必須の事項を網羅した実践的な講義には定評がある。 -
会員向け（無料）
申し込み期限 2025年04月23日 (水)
2025年02月03日 (月) ～2025年04月30日 (水)
英文契約書から考える契約書の基本と実務（全３回）（WEB受講）
対象会員：
プレミアム 全国会員
講師：
長谷川 良和 弁護士（長島・大野・常松法律事務所 シンガポール・オフィス）
シンガポールを拠点に、東南アジアその他アジア地域において日系企業が直面する法律問題に幅広く関与している。特に、日系企業による東南アジアへの進出、M&A、ジョイント・ベンチャー、危機対応、エネルギー・インフラ案件を取り扱っている。
酒井嘉彦 弁護士（長島・大野・常松法律事務所 シンガポール・オフィス）
2011年から長島・大野・常松法律事務所にて勤務し、2019 年より同事務所シンガポールオフィスにて、主に東南アジア地域における日本企業の進出・投資案件、ファイナンス案件を中心に従事している。 -
会員向け（無料）
申し込み期限 2025年04月16日 (水)
2024年10月01日 (火) ～2025年05月16日 (金)
先例から学ぶ 企業不祥事への備え～『企業不祥事インデックス』を紐解きながら～（ZOOM／WEB受講）
対象会員：
プレミアム